韓流ドラマの流行はテレビ局の思惑との関連性が強く利益重視で輸入されている

韓流ドラマとは、韓国及び朝鮮半島の現代ドラマと時代劇全般を指すものであって、現代劇のみを指す韓国ドラマよりも広い意味を持っています。

日本国内で放送されているドラマとは異なり、構成がシンプルで高度成長期に放送されていた分かりやすいストーリーと同じ展開を辿ります。

日本の昼メロドラマが視聴率低下により消滅した代わりとして、さらにメロドラマ路線を強調したクドいほどの心情表現を多用することで一部の中高年女性から熱狂的な支持を得ている状況です。

日本国内ではコンプライアンスの兼ね合いから制作が難しくなっている内容が含まれており、翻訳作業のみで手軽に輸入出来る映像コンテンツとして注目されています。

1997年のアジア通貨危機によりIMF傘下に入った韓国では、経済立て直しのために文化産業振興を掲げて韓流ドラマとして心情表現を色濃く出したドラマを輸出の柱として打ち出しました。

文化的な違いを超えて強い印象を与えるために、冬のソナタを代表とするメロドラマ色が強く30年前の日本国内で放送されていたメロドラマを彷彿とさせる路線を採用しています。

感情の起伏が激しい韓国民だからこそ、激しい心理状態が移り変わるシーンを多用して強烈な印象を一部の女性に与える戦略です。

特に既婚女性に対して印象が残りやすい形とするため、理想の恋人や恋愛模様を描くことや嫁姑問題を取り上げて鬱憤を晴らすシーンが多くなっています。

印象に残りやすいシーンや日本では恥ずかしくて言えないほどクサイセリフを多用することにより、特定の視聴者層を作り上げているわけです。

韓流ドラマの輸入は、衛星放送の普及により多チャンネル化が進んでコンテンツ不足が懸念されていた時期と重なり、電通を中心として関わりが深いNHKとフジテレビにより積極的に輸入されました。

単に韓流ドラマを輸入してドラマ制作費よりも安い費用で番組枠を埋められるというメリットだけでなく、関連会社を通じて映像コンテンツや関連グッズ売上を得る商業目的により戦略的に展開されたわけです。

このため、韓国籍または韓国出身者が多数含まれる一部のテレビ局のみで韓流ドラマが数多く放送された結果として、一定の韓流ドラマファンを獲得することに成功しました。

メロドラマ好きで濃い表現が多いため、一部の熱狂的な中高年女性ファンにより便乗商売が広がったことから、韓流ドラマが1ジャンルとして定着することになったわけです。

韓流ドラマの支持層は、2012年3月に共立総合研究所が実施した韓流消費に関するアンケートによると、中高年女性のうち「韓流好きと思う」という回答はわずか11.0%に留まっています。

一部の熱狂的な中高年女性が1人あたりの韓流ドラマ関連商品を多数購入しているために、コンサートチケットやグッズ販売数が商業ベースに乗っている状況です。

このため、実際の韓流ドラマファンの数はたかが知れていることが既に判明しており、嫌韓意識が高まる中で更に韓流ドラマの影響力は減少傾向となります。

しかし、BS放送の一部局では放送コンテンツの予算が少ないために独自に映像コンテンツ制作が難しい状況を打破するため、継続して韓流ドラマの放映が続いている状況です。

番組制作会社が新たにドラマ制作を行う費用に対して1/5以下の金額で放送コンテンツが用意出来るからこそ、一度放送を始めた韓流ドラマを継続して流し続けるしかないという状態が生まれています。

2003年以降3回に渡り韓流ドラマがブームとなりましたが、テレビ局で騒がれているほど実際のファン数が多いわけではなく、あくまでも映像コンテンツに関連するグッズ販売狙いで韓流ドラマブームをテレビ局が演出している状態です。

実際にフジテレビで放映されている韓流ドラマのK-POP版権は、グループ内のフジパシフィック音楽出版が保有していることから分かるように、少ない番組制作費をやりくりしつつ安い放送コンテンツを輸入して関連業者が利益を挙げられるなら商業ベース乗るという判断と考えられます。

韓流ドラマブームが下火になるごとにプロモーション活動により韓流ブームを繰り返し再燃させてきた一部テレビ局の影響は、実際の韓流ドラマ人気を大きく見せることに役立っています。

韓流ドラマを動画配信サービスへ追加する狙いは、動画配信サービス加入者層として最も弱い部分が中高年女性となるからです。

若年世代や中年男性はテレビ視聴をせずに動画配信サービスへの移行が既に起きているので、テレビ視聴を支えている中高年女性のみが動画配信サービスのユーザーになりにくい状況が生まれています。

中高年女性が動画配信サービスへ加入するキッカケとして広告媒体代わりに韓流ドラマをコンテンツとして加えたことを宣伝に使うわけです。

韓流ドラマが中高年女性を動画配信サービスへ引き込む誘引剤となることが期待されています。